テレビ欄とともに去りぬ？紙の新聞ビジネスモデル

ニューヨークタイムズからテレビ欄が消えるそうです。

米ニューヨークタイムズ紙は、81年間続けてきたテレビ欄の掲載を8月いっぱいで終了した。オンデマンドサービスの台頭に伴い、「番組表という形式が人々のテレビ視聴スタイルに合わなくなったため」としている。

アメリカはそもそもケーブルテレビの多チャンネルが発達してきたお国柄もありますし、NetflixやAmazonPrimeなどのストリーミングサービスでも先行していますので、そのまま日本には事情が当てはまらない部分は前提としてあります。

tacskoooによるPixabayからの画像

特にニューヨークタイムズがメディアDX時代のトップランナーですから、踏み込めた施策であることは間違いありません。

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とは言え、日本の新聞社にとってもまったく他人事ではありませんよね。
強力な商品やサービスを強力たらしめている要素はマーケティング用語的にはアトリビューション(貢献要素)と言いますが、複合的に影響しているケースが多いです。
新聞特に自宅定期購読型の新聞購買にとって長らく「テレビ欄があるから」という購読理由は裏アトリビューションとして間違いなく上位だったように思います。
「記事が有益だから」とか「情報が必要だから」という類の表アトリビューションのように公式理由としてはあげられない、本音的なニーズが商品・サービスを支えていることは良くありますよね。
例えば、かつてのVHSなどのビデオデッキや、インターネット普及を裏で強力に支えたのがアダルトコンテンツであることは紛れもない事実でした。

そういう意味では、新聞なんで定期購読してるの？と聞かれて「テレビ欄のためだよ」とか「洗剤が欲しいからだよ」「巨人戦のチケットが欲しいからだよ」というのは一見冗談のようではあるのですが、一面の真実だったように思います。
特にかつてテレビが茶の間の王様だったころ「テレビ欄」は、子供や新聞を読む習慣のない家族にとっても、あればあったでありがたい情報でした。
でも今や、テレビの機能として番組表機能がほぼついている時代ですから、わざわざ新聞の「テレビ欄」を見るニーズは激減しています。かつて最強だった新聞という超強力なビジネスモデルがこんな部分からも崩れ始めていることが分かります。

私は、生活者としても広告屋としても新聞というメディアが大好きで生きてきているので、生活者としても、メディアビジネスのプロとしても今後新聞といビジネスモデルがどう変化しながら生き残っていくのかものすごく興味を持っています。