【やっぱりYouTubeが面白い】大木慈恵医大教授によるコロナ提言に救われる

新型コロナの流行が始まってから1年以上経ち、日本人はじめとする東アジアの人種では欧米のような被害はおきない、せいぜいインフルエンザ程度かそれ以下だという事実がはっきりしたにも関わらず、メディアの煽り、専門家の自己満足、政治家のポピュリスト化によってもはや新型コロナは”もののけ”状態で、科学的実態がどうであっても、社会を完膚なきまでに破壊してでもゼロコロナを目指そうという無謀な目標に、日本は一丸となって猪突猛進しています。

そもそも、インフルエンザや風邪が撲滅できないように新型コロナウイルスを撲滅などできないことは明らかなはずです。人類が撲滅したとされるウイルスは”天然痘”だけと小学校の教科書にも出てくるにも関わらず、そんな当たり前のことさえ分からないで国の政策に関する議論が行われていることにはめまいすらします。

ゴキブリを家から駆逐するために毎週家中でバルサンをたいてあげく体調が悪くなるバカな家庭のようなものです。そんなことをしても住人が先に体を悪くして家から出ることになっても、しばらくすればゴキブリは平然と舞い戻ってくることでしょう。

そんな右を向いても左を向いても、コロナ脳。すでに壊滅的な日本の状況がわからないで空騒ぎばかりしているお花畑な日本人に絶望していましたが、久しぶりに救わる思いがしました。

東京慈恵会医科大の大木隆生教授のYouTubeです。
大木先生、海外経験の長い外科医で、アメリカで1億円の報酬で活躍しているところを年収1/10以下にも関わらず請われて母校の慈恵医大に戻り、血管外科診療部長という要職につかれている方ですから、お医者さんの世界でもトップキャリアの方であることがうかがわれます。
血管外科|診療部門・中央診療部門|診療科・部門一覧|東京慈恵会医科大学附属病院
診療科や診療支援部門などのご案内を掲載しております。日本で最も長い歴史を持つ私学の病院です。患者さん本位の診療に取り組み、各職種の専門性を活かしたチーム医療を実践しております。

しかもこの先生の素晴らしいところは、専門家でありながら非常にこなれた方であられる。ちょっとしたベンチャー企業の社長さんぐらい市井の人の感覚をお持ちであることが話方からもビシビシ伝わってきます。要は、庶民感覚を忘れていない生活人であられる。

そんな大木先生はかなり早い段階で新型コロナウイルスに危機感を持ち、新型コロナウイルス流行の最初期に慈恵医大で600床のコロナ対応ベッドを用意することを主導されたぐらいのお立場だったとのことです。
そうやって病院をあげて身構えてえらっしゃったところ。「アレッ?誰も患者が来ないぞ。」というところから、少なくとも日本人にとって新型コロナウイルスは欧米のような脅威ではないとの認識をもたれたとのこと。

でも、ここからが大木先生のすごいところで、ステータスある氏の人脈、なんと読売新聞のナベツネ総帥、経団連会長だったキャノンの御手洗さんなどに直談判して、安倍当時首相や、その後は菅総理に「大木提言」という、そんなコロナの実態を冷静に分析、評価し、過大評価はしないけれども実効的、経済を破壊しない現実的な対策を医者の立場から提言されているんですよね。
確かに政権中枢に直訴するにおいて、ナベツネや御手洗さんほどドンピシャな御仁はこの世の中に存在しませんよね。すさまじい行動力です。
首相、コロナ病床増に意欲 医師が看護師らの収入増提言
菅義偉首相は16日、首相公邸で東京慈恵会医科大の大木隆生教授と面会した。新型コロナウイルスに対応する医療提供体制を巡り意見を交わし、大木氏は医師や看護師の給与を上げることなどをすれば病床拡大につながる

むしろ、これだけ具体的。適切な提言を受けながら、政府が相変わらず動けないのは、メディアや自分たちが最初にぶち上げたクラスター対策という今や戦術として破綻した作戦の振り上げた拳を下ろせない、小さな小さな専門家会議メンバーのメンツに阻害されているからに違いありません。

同じ専門家でも大木先生のような方と、偏狭頑迷で専門外の経済や世情に疎い専門家会議メンバーのような専門家がいることは不思議で仕方がありませんが、大木先生海外育ち、いつでも海外で仕事のある方でしょうから、むしろ大木先生のような方が希少な存在であるに違いありません。


そんな大木先生のYouTubeチャンネル、医療の素人にも大変分かりやすく、本当に大木先生が専門家会議座長ならばどれだけ日本社会にとって良いだろうと思わせる説得力のあるものですので、ぜひご覧になられてはいかがでしょうか。
大木隆生チャンネル【公式】
血管外科医 大木 隆生 日米で最年少外科教授に就任。世界13カ国で招待手術なども施行し、「神の手」と呼ばれた。 アメリカで最先端の人工血管「ステントグラフト」の開発に携わり、発明家としても多数の特許を保持。 全米№1の称号と評される『ベストドクターズ in NewYork』に4年連続選出、2002年 Newsweek...

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