「恐怖訴求」という安手のマーケティングに騙されるな

「恐怖訴求」と言えば古典中の古典という、マーケティング手法です。
例えば「頭のフケ大大丈夫？」「歯周病菌がいっぱい？」「お部屋の臭い大丈夫？」とエチケット関係の落ち度を指摘して、モノを買わせる手法です。エチケットだけでなくて、「癌になったらどうする？」とか「そんなクルマでぶつかって大丈夫？」と色々なパターンに適用されています。
もちろんマーケティングの場合嘘は言いません。みんなが気が付いていないけれどこうした方がもっと良くなるよという提案をして、あくまでよろしければ買っていただくというスタンスになります。もちろん、効果が不確かなのに「効きます」と広告すると法的にもアウトなので、かなり慎重に検討してあくまでエビデンスのある範囲で訴求しているのは当然です。

でも政治家や科学者が「恐怖訴求」に走るとは、まさに世も末ですね。

（写真AC)
しかも彼らの場合はエビデンスがなくても、権威主義一本で押し通すいうのですから質が悪いです。
昨日の下記記事もたくさん読んでいただきました。

ときに「42万人死ぬ」（専門家会議の正式メンバーでないにもかかわらずメディアアピールに熱心だった北大西浦教授は私の中ではこのカテゴリーだ）と言ったり、WHOの方からきた渋谷健司氏は「東京は手遅れに近い」と言ってみたり。コロナの女王こと岡田晴恵氏に至っては「エアコンのフィルターにはウイルスがいっぱい」といった科学者らしからぬ珍発言で日々ワイドショーの盛り上げに余念がない。